事業領域の見直し

事業環境の分析によっては、事業基盤の変化やこれまでの自社の強みが通用しなくなることが判明することもあるでしょう。そのような場合、事業領域の見直しを迫られることもあり得ます。

では、実際に事業領域の見直しを経験した企業はどの程度、存在するのでしょうか。

事業領域の見直しを経験した企業が36.0％存在します。

ではどんなきっかけで事業領域を見直したのでしょうか。

リーマンショック、東日本大震災、新型コロナウィスル感染症と、マクロ経済に大きな影響を与えた事象がきっかけとなった例が多いことが分かります。金融危機やサプライチェーンの毀損、消費の激減などにより自社の事業領域を見直さざるを得なかったことが推察できます。

事業領域を見直すには、事業環境の情報収集と分析が欠かせません。事業領域の見直し時にどんな情報を収集・分析したのでしょうか。

全ての項目において事業領域の見直しの「経験がある」企業の方が「全て経営戦略に反映させている」と「全て少なくとも分析を行っている」の割合が高くなっています。また事業領域の見直しの「経験がある」企業において、「全て経営戦略に反映させている」では競合他社が16.0％と最も高いですが、「全て少なくとも分析を行っている」まで含めると内部環境が高くなっています。

下のグラフは、事業領域の見直し時に重視した点です。