マネジメントの第一歩

ビジネスのヒントを綴っています

2022-01-01から1年間の記事一覧

アルダフィーのERG理論

アルダフィーのERG理論 Existence 生存欲求 Relatedness 関係欲求 Growth 成長欲求 アルダフィーのERG理論はマズローの欲求5段階説の発表後の研究による結果です。 それぞれの欲求の詳細とマズローの欲求5段解説との関係は、以下の通りです。 ①Existence 生…

ベラの法則

ベラの法則 ゲームは終わってみるまで勝敗は分からない。 【解説】 この法則は、アメリカのメジャーリーグ監督のヨギ・ベラの言葉です。1973年のシーズンの途中、ニューヨーク・メッツは首位と9ゲーム半も引き離されていたため、記者が「今シーズンは優勝は…

実業家の一言

社員は会社を辞めるのではなく、 ダメなマネージャーと働くのを辞める。 グーグル人事担当上級副社長 ラズロ・ボック 1972年にルーマニアで生まれたボックは、マッキンゼー&カンパニ、GEを経て2006年にグーグルに人事担当上級副社長として就任しま…

レス・イズ・モアの法則

レス・イズ・モアの法則 物事は簡単にしたほうが価値が上がる。 【解説】 レス・イズ・モアの英語表記は「Less is more」ですから、直訳すれば「少なくすれば多くなる」。アメリカでよく使われている人生訓です。その意味は、物事はシンプルにすれば、価値が…

場の提供

場の提供 場の提供とは、何らかの財や情報を提供する側とそれを受け取る側が出会う場を提供することを意味します。そこで何らかの交換が行われ経済価値が発生すると、場を提供してる者が利益を得ます。つまり、場には場の提供者、場を利用して何らかの財や情…

ドラッカーの一言(11)

情報を持つ者が、力を持つ。 経営学者 ピーター・F・ドラッカー 1939年、ドラッカーはニューヨーク州サラ・ローレンス大学で、非常勤講師を務めます。担当科目は経済と統計。 更に1942年にバーモント州ベニントン大学で教授に就任し、政治、経済、…

データ・情報資産の利活用

データ・情報資産の利活用 データベースなどに保存されているデータの中から、重複や誤記、表記の揺れなどを探し出し、削除や修正、正規化などを行ってデータの質を高めることを、データクレンジングと言います。データ・情報資産の利活用には、データクレン…

データ・情報資産の管理状況

データ・情報資産の管理状況 企業が事業活動を行う過程では、様々な情報を取得します。中小企業では、そのような情報をどのように管理し、活用しているのでしょうか。 まずはセールスマーケティングとサプライチェーンにおけるデータ・情報資源の管理方法や…

ITツール・システムの導入状況

ITツール・システムの導入状況 2022年版中小企業白書では、ITツール・システムを4つの目的に分けてその導入状況を調査しています。 4つの目的とは①コミュニケーション、②バックオフィス、③セールス、④サプライチェーンであり、それぞれの代表的なITツール…

デジタル化に取り組む際の課題

デジタル化に取り組み際の課題 2021年版中小企業白書では、デジタル化に取り組む組織としての課題を取り上げていました。2022年版では、具体的にデジタル化への検討や取り組む際の課題に関して調査しています。 まずはデジタル化への取組状況別に見た、デジ…

中小企業のIT投資の現状

中小企業のIT投資の現状 事業方針上のデジタル化の位置づけに続いて、中小企業が行っているIT投資の現状に関して見ていきましょう。 下のグラフは、2020年と2021年に行ったIT投資の額のデータです。 全産業では2020年、2021年共に7割以上の企業がIT投資を…

デジタル化の取組状況

デジタル化の取組状況 前回は事業方針におけるデジタル化の優先順位を確認しました。今回は、実際のデジタル化への取組状況を確認致します。 まずデジタル化への取組段階の類型です。第1段階は紙や口頭による業務が中心で、デジタル化が図られていない状態で…

デジタル化の優先順位

デジタル化の優先順位 感染症の流行は企業間取引にデジタル化の取組をもたらしました。企業活動におけるデータやシステムのデジタル化は今後も進展していくものと思われます。 では実際のところ、企業においてはデジタル化に関してどのような意識を持ってい…

感染症の流行と企業間取引

感染症の流行と企業間取引 2022年版中小企業白書では、感染症の流行が企業間取引に与えた影響に関するデータをいくつか紹介しています。 まずは業種別に見た、感染症流行下での販売先数の変化です。 目につくのはどの業種でも2割以上の企業が「減少した」と…

スタートアップの現状

スタートアップの現状 経済の新陳代謝にはスタートアップが不可欠です。かねてより、日本は欧米よりもスタートアップの数が少ないと言われていました。スタートアップを取り巻く現状はどうなっているのでしょうか。 まずはスタートアップの資金調達の状況を…

中小企業の借入金の状況

中小企業の借入金の状況 感染症の流行は、企業の業績に大きなダメージを与えました。売上げと利益が減少すれば、手元資金がひっ迫します。当然、借入金が増えます。 そこで現状の中小企業の借入金の状況を確認しましょう。 感染症の流行前と比べて借入金の過…

ビジネスと人権

ビジネスと人権 2022年版中小企業白書では、これまでの白書では見たことのないデータが紹介されていました。 日本政府は2020年10月に「ビジネスと人権」に関する行動計画を策定し、企業に対して人権デュー・ディリジェンスのプロセスの導入への期待を表明し…

中小企業の海外展開

中小企業の海外展開 感染症の流行により海外との往来が制限され、これまでのように自由にビジネスを展開することが困難となっています。しかし、人口減少の日本において、国内市場だけでは先細りになります。海外市場を見据えたビジネス展開が不可欠です。 …

経営の6つのスキル

経営の6つのスキル 2022年版中小企業白書では経営者にアンケートを取った結果から、経営者に求められる6つの知識とスキルをまとめました。 下の表がその6つの知識とスキルです。 経営者としては、自分の強みと弱みを認識して、6つの知識・スキルの中で不足…

経営力を高める取り組み

経営力を高める取り組み 経営者の意思決定により会社は経営されています。「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」の経営資源は経営者により配分され、活用されます。そこには一般の従業員以上の経営知識やスキルが求められます。日々の経営からの経験の蓄積もさる…

KPIの運用

KPIの運用 実際の経営が経営戦略を落とし込んだ経営計画通りに行われているかの評価基準にKPIがあります。 2022年版中小企業白書では、KPIを(重要業績指標)は、「いわゆる生産目標や売上目標のことではなく、売上げ、コスト、無駄、品質、在庫、エネ…

経営戦略の見直し

経営戦略の見直し 事業領域を見直せば、経営戦略を見直す必要も生じます。 では中小企業はどれくらいの頻度で経営戦略を見直しているのでしょうか。 6割以上の企業が「少なくとも年に1回は見直しを行っている」と回答しています。しかし、経営戦略自体を「策…

事業領域の見直し

事業領域の見直し 事業環境の分析によっては、事業基盤の変化やこれまでの自社の強みが通用しなくなることが判明することもあるでしょう。そのような場合、事業領域の見直しを迫られることもあり得ます。 では、実際に事業領域の見直しを経験した企業はどの…

事業環境の分析

事業環境の分析 経営理念・ビジョンを実現するためには、経営戦略や経営戦術が必要となります。そして経営戦略を立案するには、自社を取り巻く外部環境や自社内の内部環境の分析が必要となります。 具体的に中小企業は、外部環境や内部環境をどのように分析…

中小企業における理念・ビジョンの浸透

中小企業における理念・ビジョンの浸透 経営理念やビジョンは策定しただけでは機能しません。組織内に浸透してこそ経営理念やビジョンの実現がなされます。 2022年度中小企業白書では、(1)認知、(2)理解、(3)共感、(4)行動の4段階に経営理念・ビジ…

中小企業における理念・ビジョンの策定

中小企業における理念・ビジョンの策定 2022年版中小企業白書では中小企業が経営力を高める取り組みとして、経営理念・ビジョンの策定と浸透を挙げています。 そもそも経営理念・ビジョンとは、Collins・Porras(1995)によれば①コアバリュー、②パーパス、③ミ…

外部人材の活用

外部人材の活用 能力開発への取組や人事制度、賃金制度などで社内の人的資源の有効活用を図る中小企業の姿を見てきました。しかし、そもそも経営資源に乏しい中小企業ですから、社内の人的資源にも限りがあります。そこでフリーランスや副業人材などの外部人…

組織体制の見直し

組織体制の見直し 経営環境が変われば組織の体制も変えていく必要が生じます。また企業の成長に伴い望ましい組織像も変わります。組織体制は頻繁に変えるものではありませんが、硬直した組織では変化や成長に適応できなくなる恐れがあります。 下のグラフは…

賃金制度と売上高

賃金制度と売上高 従業員の能力や成果を人事制度に基づき評価し、その評価に見合った賃金を支払う。このように人事制度と賃金制度は車の両輪のような関係です。 前回は人事制度についてのデータを紹介しましたので、今回は賃金制度についてのデータをご紹介…

人事制度と売上高

人事制度と売上高 能力開発により従業員の能力を高めても、実際の業務に発揮してもらわなければ企業に取っては単なるコストになってしまいます。高めた能力を発揮してもらうには従業員のモチベーションを向上させる必要があります。そのためには従業員の業務…